アドアは、グループニュージンズのメンバーに対して、企画会社の地位保全および広告契約の締結を禁止する仮処分を申請した。
アドアは13日午後、公式の立場を通じて「先週、ニュージンズのメンバーに対してソウル中央地方裁判所に企画会社の地位保全および広告契約の締結を禁止する仮処分を申請した」と明らかにした。
今回の仮処分は、アドアが昨年12月3日にソウル中央地方裁判所に提起した「専属契約有効確認訴訟」の1審判決が宣告されるまで、アドアが専属契約に基づくマネジメント会社（企画会社）の地位にあることを認められるためのものである。
さらに、アドアの承認や同意なしにニュージンズのメンバーが独自に広告契約や広告活動を行うことを防ぐための措置である。
アドアは「一方的に専属契約の解除を宣言したニュージンズのメンバーが独自に広告主と接触し、契約を締結しようとする試みを続けているため、広告主など第三者の混乱と被害が発生するのを防ぐための決定」と説明した。
続けてアドアは「メンバーの一方的な専属契約解除の主張が不当であることは、先にアドアが提起した専属契約有効確認訴訟を通じて確認を受ける予定」とし、「しかし、最終判決が出るまでにはかなりの時間がかかる可能性があるため、現在発生している混乱を緊急に防ぐためにやむを得ず仮処分を追加で申請した」と伝えた。
その上でアドアは、今回の仮処分申請についてニュージンズのメンバーと共に行うというアドアの意志が反映されていると強調した。アドアは「メンバーの独自行動による市場と業界の混乱が続くと、アドアの唯一のアーティストであるニュージンズのブランド価値が低下し、結果的にアドアが企画会社として競争力を失い、経営危機に直面する可能性がある」と見込んだ。
アドアは「数年後に専属契約が有効であるという本案判決が出ても、その時にはすでに原状回復が不可能になる可能性があるという判断も反映した」と付け加えた。
またアドアは「仮処分申請を通じて『ニュージンズのためにも、法的責任が拡大する前に誤った判断や行動を正す機会が必要である』と裁判所に訴えた。『一方的に専属契約解除を宣言し、法的手続きを経ずに独自の芸能活動を行う前例が作られれば、エンターテインメント産業への投資インセンティブが消え、K-POP産業の基盤が揺らぎ、大きく萎縮する』という業界全体の懸念も伝えた」と述べた。
最後にアドアは「ニュージンズとの専属契約が有効であるという立場に従い、ニュージンズの芸能活動のためのすべての人員と設備などを変わらず支援してきており、今後もそのつもりである」とし、「アドアは広告やイベントなどさまざまなプロジェクトを外部から提案されており、内部的には正規アルバムの発売やファンミーティングを含む今年の活動計画をすでに企画完了しており、ニュージンズのメンバーと十分にコミュニケーションを取れることを望んでいる」と伝えた。
一方、ニュージンズのメンバーは契約解除通知後、各種イベントをこなしているが、「ニュージンズ」という名前を直接的に言及せず、それぞれの名前を前面に出して活動している。ミン・ヒジン前アドア代表も社内取締役を辞任し、ハイブを去った。
アドアはニュージンズとの専属契約が2029年7月まで有効であるという立場である。
[ジ・スンフン スタートゥデイ記者]
