芸能企画会社アドアは、ミンヒジンプロデューサーなしでは活動できないというニュージンズメンバーの主張に矛盾があると反論した。
ソウル中央地方裁判所民事合意41部（部長判事チョン・フェイル）は、3日午前11時30分にアドアがニュージンズメンバーを相手に提起した専属契約有効確認訴訟の初回弁論期日を開いた。
この日、アドアの弁護士は「被告たちはミンヒジンプロデューサーがいなければ芸能活動を行えないことを強調している。もちろんミンヒジンが今日のニュージンズが存在するまでに貢献したことは事実だが、ミンヒジンなしのニュージンズはダメだというのはおかしい」と主張した。
続けて「アドアは業界1位のハイブ系列会社であるため、他のプロデューサーを探す能力は十分にある」とし、「ニュージンズは最近ミンヒジンなしで香港公演を準備し、成功裏に終えたため、ミンヒジンが絶対に必要だというのは被告たちの言動と異なる」と指摘した。
するとニュージンズの弁護士は「ミンヒジン前代表が被告たちにどれほど重要な役割を果たしたかとは別に、原告側が他のプロデューサーを準備する考えがあったなら、約6〜7ヶ月の期間があった。しかしそれでも代案が用意されなかったというのが被告たちの意見だ。単なるミンヒジンの不在ではなく、代案に関する被告たちとのコミュニケーションも行われていなかったというのが私たちが重要視していることだ」と反論した。
ニュージンズとアドアは昨年11月から専属契約の争いを続けている。ニュージンズは昨年11月29日付でアドアに専属契約解除を通知し、新しい活動名NJZで独自活動に乗り出すと発表した。
するとアドアは「一方的に信頼が壊れたと主張したからといって、解除理由にはならない」とし、昨年12月3日にニュージンズを相手に裁判所に専属契約有効確認の訴えを提起した。続いて1月6日には企画会社の地位保全及び広告契約締結などの禁止仮処分も申請した。
裁判所は3月21日、アドアが出した企画会社の地位保全及び広告契約締結などの禁止仮処分について「全て認容」の決定を下した。裁判所の判断により、ニュージンズは本案訴訟の1審結果が出るまでアドアの事前承認や同意なしに独自活動を行うことができなくなった。
ニュージンズは仮処分認容当日に裁判所に「不服」の意味で異議申請書を提出し、2日後に行われた香港のステージで活動中断を宣言した。
本案訴訟とは別に、ニュージンズメンバーの仮処分異議申し立てに関する審問期日は今月9日に予定されている。
[イ・ダギョム スタートゥデイ記者]
