グループニュージンズが裁判所の独自活動禁止判定に不服を申し立てた異議申立てが却下された。
ソウル中央地方裁判所民事合意50部（キム・サンフン首席部長判事）は16日、ニュージンズメンバーの仮処分異議申立てについて「この事件の仮処分事件は正当である」とし、前に下された仮処分認容決定を維持した。
裁判所は先月21日、アドアがニュージンズを相手に提出した「企画会社地位保全及び広告契約締結等禁止」仮処分申請を受け入れ、全て認容する決定を下した。
仮処分を申請した当事者は却下された場合、不服を申し立てて2審にすぐに控訴することができる。ただし、反対側の相手方は異議を申し立てて受け入れられない場合、控訴することができる。
これに対し、ニュージンズのメンバーは仮処分認容決定が下された当日、裁判所に異議申立てを行ったが、裁判所がこの日却下決定を下し、両者の争いは2審に進む可能性が高まった。
ニュージンズは昨年11月、緊急記者会見を開き、アドアの専属契約違反により契約が解除されたと明らかにした。その後、新グループ名NJZを発表し、独自の活動を開始した。
するとアドアは「一方的に信頼が壊れたと主張したからといって、解除理由にはならない」とし、裁判所に専属契約有効確認訴訟を提起した。また、メンバーの独自活動を阻止してほしいと仮処分申請も行った。
裁判所がこの日仮処分認容決定を維持したことで、ニュージンズは本案訴訟の1審結果が出るまでアドアの事前承認や同意なしに独自活動を行うことができない見込みである。
これとは別に、アドアがニュージンズのメンバーを相手に提起した専属契約有効確認本案訴訟の1審は進行中である。本案訴訟の第2回弁論期日は来る6月5日に行われる。
[イ・ダギョム スタートゥデイ記者]
